求人案件が多くない中高年の転職・再就職先に外資系も選択肢に

100%外資である会社と日本企業との合弁会社の外資系もある

外資系企業は、この記事の表題のように何も100%外資という企業ばかりではありません。

 

日本の企業との合弁であったり、単に資本参加しているという会社も少なくなりません。

 

その場合、先のページ「外資系企業の求人でも必ずしも英語が必須とは限らない」でご説明した英語の必要性は、さらに低くなります。

 

 

総務・経理などは全て日本語

全て日本語の外資系従業員も

全て日本語の
外資系従業員も

私が転職し勤務した2つの外資系企業、1社は外資との合弁で、もう1社はオーナーが外国人という外資系でした。

 

2社とも総務や経理といった事務方の従業員は、誰として英語が話せませんでした。

 

仕事で英語を使う事など一切無く、いたって普通の日本企業も総務、経理と同じ仕事をしてみえました。

 

英語が必要となる仕事は、専門の方が総務と経理にみえて、その方が専門に業務をこなしていましたが、他の従業員は全く英文の書類にはノータッチでした。

 

それでも彼らは、外資系企業の従業員であり、転職や再就職でで入社した中高年の方も数名いました。

 

この記事を読んでみえる貴方が、どういう職種に就きたいのか、どういう仕事でキャリアを積んでいるか、それに依っては外資系という言葉は何の意味も持たない可能性があります。

 

普通の日本企業に転職・再就職するのと何も変わらない場合も少なくないのです。

 

繰り返しますが、外資系、英語という言葉に拒否反応をしない事が大切です。

 

給料・手当などの条件が明確

私の経験より外資系企業の求人案件は、良くも悪くもビジネスライクに話しが進展する事も特徴の1つだと受け止めています。

 

ある面、とてもドライで、業績によって高給となる場合もあれば、逆に成績不振で解雇されるという話は外資系企業につきまといます。

 

給料・年収・手当などはもちろん、ある程度、そういった外資系ならではの契約社会での、外資系企業のドライさは承知しておくべきです。

 

但し、これも日本の企業との出資率、日本人従業員の数、そして社風で一概に言えないことも事実です。

 

当カテゴリーで、私は外資系企業への転職、再就職をお勧めする意図は全くありません。

 

しかし実際に外資系企業で働いた経験のある私からのアドバイスとして、もともと求人案件数が多いとは言えない中高年の場合、最初から選択肢として外すのではなく、実際に外資系企業には、どういった求人があるのか一度チェックしてみる価値は絶対にあると、ご提案します。

 

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ロバート・ウォルターズ

 

JAC Recruitment

 

アージスジャパン

 

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