商社には海外赴任規定があるが専門性のある中高年転職者には特別措置も

商社の海外駐在員への手当と措置で中高年は健康に関わる支援規定を確認

商社に転職したいと望む人の中には、日本から離れて海外に赴任し、そこで国際人として活躍したいと考える人も多くみえます。

 

 

海外に赴任できる商社内の条件

商社の海外赴任規定

商社の海外赴任規定

海外に派遣される、駐在を命じられるには、まず会社内ので規定をクリアする必要がある商社があります。

 

私が転職し現在勤務する総合商社では、

  • 健康診断で身体が健全である
  • 英語スキルが社内規定レベルである
  • 結婚をしている

が最低の条件で、これに直属の上司の認可が下りて、晴れて海外赴任となります。

 

上記の条件の中でネックになるのは、英語と結婚ですが、これは本人の努力しか対策はありません。

 

どちらも会社にとっても、本人にとっても、その後の人生設計に関わる事ですので真剣に取り組む必要があります。

 

もちろん商社で、これらの社内規定やルールは各社で違ってきますし、例外もあります。

 

例えば、とある分野でエキスパートである中高年の方が転職で入社となった場合で、その方が外国語が堪能ではないといったケースでは、その分野での人材価値が非常に高い、付加価値があるという場合は専用の通訳を付けて海外に赴任という例もあります。

 

専用の通訳を付けてでも、海外の赴任地で専門性を発揮して欲しい、という中高年の転職組に対して見られるケースです。

 

いずれにしても商社に入社すれば、誰でもいつでも海外に赴任出来るというものではない、また社内規定でも例外があるという事は覚えておいて下さい。

 

海外に赴任し駐在員となるまで

何処へ赴任したいかは、基本的に本人の希望が優先されます。

 

具体的には

  • 定年退職などで欠員が生じるトコロへのローテーション補充
  • プロジェクトなど大きな案件を受注したトコロへの応援要員

などで派遣される場合もあります。

 

地域と本人の年齢、また同伴の家族構成で変りますが、赴任が決まれば準備金が会社より支給されます。

 

現地に赴き、前任者との引継ぎが必要な場合は、それを済ませて、正式な赴任、海外駐在員となります。

 

ポジションと業務内容によりけりですが、前任者と後任者が共々1か月ほどを掛けて引き継ぎをする場合もあります。

 

尚、派遣後は駐在員となり現地の組織に組み込まれますが、ボスは日本人であったり、現地雇用の外国人であったり、ケースバイケースとなっていますが、大多数が日本人上司となります。

 

商社マンと家族の安全と健康のための手当

商社の手当と優遇措置

商社の手当と優遇措置

日本の商社は世界の様々な国や地域に駐在員を派遣しますが、駐在員に対し様々な手当を支給しています。

 

紛争や内乱の危険がある地域での駐在への「危険地域勤務手当」は有名ですが、他にも地域の特徴に合わせた特別な優遇措置が用意されています。

 

外務省が渡航危険地域として指定している地域、また紛争、内乱などに関与している国、政情が安定していない国への赴任や滞在に対しては、生命の危険も有りうることから危険地域勤務手当が支給されます。

 

色々な手当が商社には用意されていますが、この危険地域勤務手当が支給額が多い手当となっています。

 

また発展途上国などで大気汚染などがある国などでの滞在は、それがない地域に比べ、日本への帰国頻度を多く認めている、つまりより多く会社負担で帰国できるとしてる場合もあります。

 

これらの手当や処置は、全て商社マンと、その家族の安全、健康に対する配慮で充実した福利厚生と言えるでしょう。

 

メキシコシティの高地勤務手当

その他、海外駐在員に対する商社の社員への配慮として面白いのは、地域の特徴に合わせた個別の手当や優遇があることです。

 

例えば私自身が経験した手当でユニークだったのは、メキシコの首都メキシコシティの駐在員であった時の手当です。

 

メキシコシティの標高は2,240mで、謂わば高地です。

 

高地で酸素が薄いことから熟睡することが難しいとされていて、知らず知らず睡眠不足が蓄積するとされています。

 

慢性的な睡眠不足を解消するために、有給休暇に年間2週間の高地勤務休暇という特別な休暇がプラスされました。

 

私は、その休暇を利用して南米へ家族旅行に出掛けましたが、このようなユニークな福利厚生も商社によっては用意されています。

 

年齢から健康面で不安を持つ中高年の方は少なくなく、健康に対する「憂い」を持たずに仕事に取り組むことは基本的なスタンスとして重要です。

 

中高年でも高齢の年齢層となる方は、赴任先でも健康維持に注意をするべきですが、健康に関した海外駐在員に対する社内規定も確認をしておきたいところです。

 

会社側が「憂い」をなくしてくれる必要で十分な現地支援の規定を設けているかどうか、確認することをお勧めします。

 

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