上司が外国人となる場合は報告・連絡・相談の全ては文面で

上司が外国人となる場合は報告・連絡・相談の全ては文面で

外資系企業への転職活動で、特に外国人を上司にした経験の無い中高年の方は、入社後の自分の直属の上司が外国人なのか日本人なのかを確認しておくと良いでしょう。

 

海外赴任とならず日本国内勤務であっても、外国人マネージャーが上司となる場合もあります。

 

中高年で日本式のビジネスマナーしか知らない方、海外ビジネス初心者の方が上司に外国人を持つと戸惑う場合があります。

 

 

2人の上司から違う業務命令が

自分の身を守るためにも文面で行う

自分の身を守るため
にも文面で行う

外国人でも日本人でも上司と部下の関係は基本的に変わりません、しかしやはり違いはあります。

 

最も注意しなくてはならない事は、外国人上司の場合、報告、連絡、相談は全て文面で行うべきという事で、それがたとえメールであったモノでも口頭では無く、書いたモノでレポートを行うべきという事です。

 

それも前ページでお伝えしたエビデンスの1つですが、お互いのために習慣とするべきです。

 

また直属の上司と支社長というポジションの人と、両方から業務命令を受ける事も考えらます。

 

バラバラな業務命令内容と会社代表からのパワーハラスメント」でお伝えしているように、私が実際に経験している事ですが、分かりやすく例えると、

  • 直属の上司は「A」という顧客を対象に重点的にセールス展開をしてくれと命令を下した
  • しかし支社長は「B」という顧客をメインに活動をしてくれと依頼してきました。

私は、その両方の命令をメールで受け取り、ではAという顧客にもBという顧客にも積極的に営業を仕掛けようと業務計画書を両人に提出したら、両人からそれぞれ同じ注意を受けました。

 

「何故、私の命令に従わないのですか?」

 

社外だけではなく社内でもエビデンスが必要

これは上司が日本人であっても起こり得る事ですが、日本人同士であれば、すぐに分かりあえる事でも外国人を納得させるにはエビデンスが必要です。

 

外資系企業社内は、日本企業と比べ個人主義が強い傾向があり、個人の評価は自分で築き、同時に評価を下げるような事態も自分で防がなくてはなりません。

 

自分に業務命令を下すポジションの人が複数いる場合、その命令に違いが発生した際、命令に従わない人材と評価されてしまっては非常に不利です。

 

また複数の上司も、個々としては間違った業務命令、会社に不利益を与える指示を出しているのでもありません。

 

さらに上司が1人だけの場合でも、先週の業務命令と今週の命令に齟齬がある場合もあります。

 

外国人に事実を認めてもらう、自分のミスでは無い事を認めさせるには、証拠、つまりエビデンスが必要です。

 

求人要項のレポートラインをチェック

外資系企業の求人要項には、「レポートライン」という言葉が見受けられる場合がありますが、このレポートラインが業務報告をする相手、つまり上司となります。

 

よく「レポートラインは外国人マネージャーとなります」などと表記されています。

 

外資系企業ならではの仕事の上での注意点に慣れていない方は、転職活動の際に、レポートラインの表記をチェックする事をお勧めします。

 

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